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緊急地震速報を受信するためには、
緊急地震速報受信装置が必要です。
「デジタルなまず」は、コンパクトタイプの緊急地震速報受信装置です。
緊急地震速報とは?
緊急地震速報(きんきゅうじしんそくほう)とは、気象庁が2004年2月に試験運用・配信を開始した
地震による被害を軽減(減災)させようという目的の新しい地震情報です。従来の地震情報の発
表は地震発生から約3〜4分後でした。それに対し緊急地震速報は、地震発生直後に震源に近い
地震観測点で観測される初期微動(P波)の波形を解析し、およそ5〜7秒で発表されます。
この情報を地震波より先に受信することで地震の強い揺れが“来る前に”、推定震度や余裕時間を
計算して知ることが可能になりました。震源に近い観測点(地震計)で捉えられた地震波を解析・処
理し瞬時に震源の位置や地震の規模(マグニチュード)を求めて、これらをもとに大きな揺れを伴う
主要動の到着時刻や震度を推定して、主要動が到達する前に、その旨を知らせる情報である。
緊急地震速報を、適切に活用することで、地震災害の軽減に役立つものと期待されています。


地震 デジタルなまず
 
仕組み
地震  なまず ナマズ
地震の到達時間がわかる
地震では、初期微動(P波)と呼ばれる小さな揺れに続き、大きな揺れを持つ主要動(S波)が各地に伝わる。このP波とS波の伝搬速度は異なり、P波は毎秒約7km、S波は毎秒約4kmの速さで伝わる。この伝搬速度差を利用することで、大きな揺れが到達する前に速報(各地で見込まれる、主要動の到達時刻や震度等)を発表することができます。速報は秒を競う情報のため、その処理や伝達での遅延を極力少なくし、主揺動が到達するまでの時間を少しでも長くとる必要があり、配信システムやネットワークなどに高速化のための工夫がされています。
初期微動・主要動の情報は、全国約1,000箇所(気象庁200、防災科学研究所800)に設置されている地震計から常時リアルタイムで気象庁に集められている地震波形データを解析・処理し同庁から発表され、発表と同時に(財)気象業務支援センターを経由して利用者へ配信されます。
気象庁による、緊急地震速報は、地震観測網から得られた地震発生情報を即座に伝達し、生命を、守り社会経済に与える損害を軽減するための地震防災のための情報です。ただし、情報を発表してから主要動が到達するまでの時間は、数秒から数十秒と短く、
震源に近いところや、直下型の地震では情報が間に合わないこともあります。また、短時間のデータ処理による情報発信でありますから、予測された震度に誤差が生じることもあります。緊急地震速報を適切に活用するために、このようなことも、充分にご理解下さい。
地震 デジタルなまず

緊急地震速報を見たり聞いたりしたときは、周囲の状況に
応じて、あわてず、まず身の安全を確保してください。

緊急地震速報は、情報を見聞きしてから地震の強い揺れが来るまでの時間が数秒から数十秒しかありません。その短い間に身を守るための行動を取る必要があります。
 緊急地震速報を見聞きしたときの行動は「周囲の状況に応じて、あわてずに、
まず身の安全を確保する」
ことが基本です。
 気象庁のページでは、さまざまな場面において緊急地震速報を見聞きした時に取るべき行動の具体例について解説しています

緊急地震速報をわかりやすく解説した報道番組
この動画をご覧いただければ緊急地震速報について詳しく理解できます。
どうぞご覧下さい。